グリーンリテラシーの向上を目指して

持続可能な社会が求められる今、全ての市民の意識改革や環境への関心を高めることが重要視されると考えています。特に、次の世代を担う子どもたちに対して、自然資本の価値や環境保全、環境に配慮した行動を促進する学習環境が非常に重要であると捉えています。

価値観の異なる社会環境において、多くの情報量を持ち、時間や空間を超える映像の力は有効であり、2009年の環境省が主催する政策提言では、「映像を活用した環境教育の推進」に続き、2012年の政策提言においても、「ICTを活用したグリーンリテラシー・ITリテラシーの向上」が優秀に準ずる提言として採択されました。今後もGreen TV で映像が持つ力を信じ、こうした活動を加速し推進していきます。

これまでも、Green TV は、環境意識の普及啓発やグリーンリテラシーの向上を目的として、 北海道から沖縄まで、企業や自治体、NGO・NPOや各種団体が主催するワークショップやイベント、従業員向け教育研修コンテンツ、小中学校での環境教育等に、様々な映像コンテンツを提供してきました。また、エコプロダクツ等の環境イベントでも数多くの貸出実績を保有しており、これまで映像コンテンツ提供による視聴者の延べ人数は、200万人を超えています。

また、環境普及啓発、環境教育の促進を目的として、Green TV が保有する映像を活用頂くパートナーを募集しています。映像コンテンツ自体は非営利での活用に限り、無償で提供を致しますが、企業や自治体、NGO・NPO等の皆さまには、より多くの子どもたちに環境教育を積極的に進めていくため、グリーンチルドレン基金への寄付を受け付けています。

 映像コンテンツを環境意識普及啓発や環境教育等で活用しませんか？

 貸出条件

営利を目的としない、環境教育や教育研修、ワークショップ等、環境意識普及啓発の推進であることを前提とします。

 貸出料金

5映像コンテンツまでであれば、無償で提供致します。但し、コンテンツ提供に関わる編集作業、DVD等へのメディアの書き出し等、作業実費として、グリーンチルドレン基金への寄付をお願い致します。

・法人、自治体：1口　10万

・NPO・NGO、個人等：1口　1万 

これまでの主な映像コンテンツ提供先（敬称略）

・環境省
・横浜市役所
・松戸市役所
・葉山町役場
・松山市立番町小学校
・鎌倉市七里ヶ浜小学校
・大阪市立和泉中学校
・国連地域開発センター
・国際協力機構（JICA）
・ブリティッシュ・カウンシル
・エコプロダクツ
・エコリュクス
・イオンレイクタウン
・イオンモール土浦
・三井住友信託銀行
・アサヒビール
・TOHOシネマズ
・スカイ パーフェクト TV
・NHKプラネット中部支社
・NHK秋田
・NHK出版
・文化放送開発センター
・ソーリス
・サステナビリティ・エンパワーメント（サス塾）
・北海道市民環境ネットワーク
・とやま環境財団
・ネイチャーリーダー江東
・大阪市教育振興公社
・岡山県環境教育保全事業団
・沖縄県公衆衛生協会
・すばらしき地球の仲間実行委員会
・大阪市立環境学習センター
・名古屋大学
・千葉商科大学
・関西学院大学
・日清製粉グループ本社　　等

 映像のご活用等、お気軽にお問合せ下さい。

e-mail：info@japangreen.tv

TEL：045-227-8828