Green TV Japanでは、環境映像メディアとして自社サイトへのコンテンツ配信の他、環境映像コンテンツを様々なメディアやチャネルに提供し、環境意識向上のための普及啓発を積極的に推進しています。
すでに政府・学校・自治体・企業・メディアなどと連携し、映像コンテンツを教育を主とした目的で無償提供するなど教育・普及啓発に取り組んでいます。
今後も国連が定めた CEPA(Communication, Education and Public Awareness)や ESD(Education for Sustainable Development)の概念に基づき、環境教育事業を推進していきます。
子供たちや従業員等に向けた環境教育・普及啓発推進の主な実績
2008年
住友信託銀行と共同で、Green TVの映像番組を活用した小学生向け環境教育の授業を松山市で実施。以降、東京・品川区や神奈川・鎌倉市等の小学校で、同様の取り組みを推進。
2009年
環境省主催2009年環境政策提言において、「映像を活用した環境教育の推進」が採択、今後環境省と共同での推進を予定。
野生生物の保護を中心に活動するNPO法人、JWCS(野生生物保全論研究会)と保護活動の普及啓発映像を共同制作。
鎌倉市と葉山市において、小学校の教育や市民の視聴を目的とした環境映像コンテンツの提供を行う。
2010年
横浜市役所や大手企業などにおいて、職員や従業員への環境教育を目的に、イントラネット上において、映像番組を提供。(新聞掲載記事pdf)
このほか、大阪市での生物多様性イベント(スタッフ研修用)、東京・江東区の小学校(生物多様性普及啓発用)などにもDVDにてコンテンツ提供。
以降、様々なイベントや教育機関等への映像番組の提供を行い、2010年下半期の3ヶ月間で、既に延べ50万人以上に対し、普及啓発活動を実施。さらに今後10年間で、1,000万人以上を対象に普及啓発活動を実施予定です。
CEPA(Communication, Education and Public Awareness)
ESD(Education for Sustainable Development)

